学校法人 大正大学さま

大学には、これからの日本を背負う人材の育成が求められている。これまで特に求められていたのはグローバルで通用する人材だが、ここ数年、新たな動きが生まれている。それは地方都市を活性化することで国全体を元気にしていこうという地域創生の動きだ。2016年4月、いくつかの大学で地域創生について学ぶ学部が新設された。大正大学 (東京都豊島区) もそのひとつ。東京に拠点を置く私立大学としてはあまり例のない取り組みだ。

「地方の進学校では、東京の大学に進学させることを目標に掲げて勉強しています。そうした優秀な学生が東京で多くを学び、卒業後にUターンし地元に貢献する仕組みが必要です。地域創生学部がその一助になればと考えています」と、大正大学の専務理事の柏木正博氏は説明する。

大正大学地域創生学部の最大の特色は、単なる座学に留まらず毎年約8週間、全国8か所での地域自治体と連携した地域実習だ。学生は担当の地域に滞在し、地方の現状を肌で知り、自分たちで学ぶ機会が与えられる。地域実習の期間中は他の教科を進められないため、1年を4学期に区切って学習を行なうクォーター制を採用。2016年の第3クォーターには、さっそく第一期生が宮城県、山形県、新潟県などで約8週間を過ごした。現地で経験したことがベースになり、他のクォーターに行なわれる座学の効果も高まると期待されている。

さて、大正大学では、地域創生学部を開設するにあたって、滞在先での実習状況の報告や学生との意見交換のため、大学と各実習拠点とをなんらかのコミュニケーション手段で結ぶことを構想していた。

「無料で使えるWEB会議システムが世の中には多くあります。もちろんそれらも試してみましたが、画質や接続安定性が十分ではありませんでした。各地方と大学を同時に結んで会議するには、高画質なTV会議システムと、それを支える安定性のあるセキュアなネットワークが必要だと感じました」 (柏木氏) 。

同校では、地域創生学部の学びを支える自治体連携コンソーシアム事業を運営している同校の「地域構想研究所」内にTV会議システムを設置し、各地方拠点とを結ぶことにした。

しかし、ネットワークの安定性が低ければ、接続自体に時間を取られたり不意の切断によりミーティングが中断されてしまう。そのたびに設定を調整するなど、本来の目的以外のことに時間を取られるだけではなく、学生の意欲も削がれてしまうだろう。

そこで、多拠点との同時接続を含む安定性、現地の学生など誰が操作しても確実に接続できる使いやすさ、参加者の表情などを高画質で伝えられる帯域の広さ、高いセキュリティ、およびランニングコストの安さなどの要件を満たすネットワークとして、NTTPCコミュニケーションズ (以下、NTTPC) が提供するMaster'sONE セキュア・インターネットVPN-HighSpeed (以下、SIV-HS) を選択した。

2016年4月の地域創生学部の開設以来、地域実習期間中は本校と各実習拠点との間でのミーティングを随時テレビ会議で開催し、教員と学生が連絡を取り合っているという。