【構築例あり】ネットワーク構築の基本と4つの手順を初心者向けに解説

有線LAN：ケーブルを利用したネットワーク

「有線LAN」は、端末やネットワーク機器をLANケーブル（イーサネットケーブル）で接続したネットワークです。通信を安定させやすい一方、機器の設定、配線設計、IPアドレスの割り当てなどが必要です。
また、無線LANと比べて通信を傍受される範囲は限定しやすいものの、不正端末の接続や設定不備を防ぐため、認証やアクセス制御などのセキュリティ対策も重要となります。

無線LAN：無線通信を利用したネットワーク

「無線LAN」は、パソコンやスマートフォン、タブレットなどを無線通信（Wi-Fi）でネットワークへ接続する仕組みです。LANケーブルの配線が不要なため、端末を利用する場所を柔軟に変更でき、会議室やフリーアドレス環境でも利用しやすいというメリットがあります。一方、壁やパーティションなどの建物内の環境や、ほかの機器から発生する電波の影響により、通信が不安定になる場合があります。
また、適切な認証や暗号化を設定していない場合、第三者による不正利用や通信内容の盗聴につながるおそれがあります。そのため、利用者や端末の認証、アクセス制御などのセキュリティ対策が必要です。無線LANのセキュリティ規格には、WPA2やWPA3があります。WPA3は、より堅牢な認証方式を採用し、保護管理フレームの使用を必須とするなど、WPA2よりセキュリティが強化されています。新規導入では、端末やアクセスポイントの対応状況を確認した上でWPA3を検討し、非対応端末が残る場合は移行方法を設計しましょう。

WAN：本社や支社などの拠点間を接続するネットワーク

WANは、本社や支社など、離れた拠点同士をつなぐネットワークです。
各拠点内に構築したLANを、専用線やIP-VPN、インターネットVPNなどを利用して接続します。接続方式によって、通信品質やセキュリティ、コスト、運用方法が異なるため、自社の拠点数や用途に応じて選定することが重要です。
業務におけるクラウド利用の拡大にともない、各拠点からインターネットへ直接接続するインターネットブレイクアウトや、クラウド利用時の通信を保護するセキュリティ機能を備えたサービスも選択肢となっています。

ステップ1：現状を把握し、要件を定義する

まず、現在のネットワーク環境と利用状況を調査します。ネットワークの利用人数、接続する端末数、拠点数に加え、現在利用している業務システムやクラウドサービスなどを確認しましょう。あわせて、通信速度の低下や接続の不安定さなど、現在抱えている問題を洗い出します。今後予定している拠点の追加や組織変更、新たな業務システム・クラウドサービスの導入にともなう必要なセキュリティ要件も整理します。現状や要件を十分に整理しないまま構築を進めると、導入後に通信容量や機器の性能が不足し、設定変更や機器の入れ替えが必要になる可能性があります。

ステップ2：利用方針を定め、シンプルな設計を心がける

現状調査と要件定義が完了したら、その結果に基づいてネットワークを設計します。有線LANと無線LANの使い分け、拠点間の接続方法、利用する回線、機器構成、IPアドレス、セキュリティ対策などを決めます。ネットワークは、必要な要件を満たしつつ、できるかぎりシンプルに設計することが重要です。構成が複雑になると、問題が発生した際の確認個所が増え、原因の切り分けに時間がかかる可能性があります。拠点や端末の追加、クラウドサービスの利用拡大にも対応しやすいよう、将来の拡張性と運用のしやすさを考慮して設計しましょう。

ステップ3：設計に基づいて機器の設置・接続を行う

設計に基づいて回線やネットワークサービスを手配し、ルーター、スイッチ、無線LANアクセスポイント、ファイアウォールなどの機器を調達します。その後、配線と機器の設置を行い、IPアドレス、ルーティング、無線LAN、アクセス制御などを設定します。
接続後は動作確認を行い、通信状況に問題がないか、アクセス制御などの設定が設計どおりに反映されているかを検証します。既存のネットワークを再構築する場合は、業務への影響を抑えるため、切り替え手順、作業時間、問題が発生した場合の切り戻し方法をあらかじめ決めておくことが重要です。

ステップ4：監視・保守・障害対応の運用体制を整える

ネットワークを安定して利用し続けるためには、構築後の監視や保守、障害対応の体制を整備しておく必要があります。障害発生時の連絡先や対応手順、各担当者の役割、設定変更の申請・実施方法などをあらかじめ具体的に定めておくことで、必要な対応に着手しやすくなります。自社の運用体制に応じて、監視ツールや運用自動化ツールを活用する方法もあります。
また、通信状況の可視化や障害対応を支援する機能を備えたネットワークサービス、外部の運用支援サービスを利用することも選択肢となります。

ネットワーク設計について、詳しくは下記コラムをご参照ください。
ネットワーク設計の基本的な考え方と4つの手順を紹介

1台のルーターに複数のハブを接続し、各ハブにパソコンを接続する構成例です。プリンターやスキャナーなどの機器もハブに接続します。接続する機器の台数に応じて、必要なポート数を備えたハブを用意します。

複数フロア1拠点の構築例

1拠点に複数のフロアがある場合は、1台のルーターに各フロアのハブを接続します。各フロアでは、ハブを介してパソコン、プリンター、スキャナーなどの機器を接続します。接続する機器の台数に応じて、必要な台数のハブを設置します。

複数拠点・複数フロアの場合の構成例

複数の拠点がある場合は、各拠点内にLANを構築し、拠点間をWANで接続します。各拠点では、フロア数や接続する機器の台数に応じて、ルーターやハブを配置します。

ポイント1. 自社の利用状況に合ったネットワーク構成を選ぶ

企業の規模や業務内容、接続する端末数、オフィスの数によって、適したネットワーク構成は異なります。端末の種類や利用場所に応じて、有線LANと無線LANを使い分けましょう。
また、本社と支社など複数のオフィスを接続する場合は、それぞれのLANをつなぐWANも必要です。拠点がない場合は、接続する端末の種類や利用場所に応じて、有線LANと無線LANの構成や使い分けを検討します。有線LANは通信を安定させやすいため、サーバーやネットワーク機器、大容量のデータを扱う端末などに適しています。
一方、無線LANは端末側の配線が不要で利用場所を変更しやすいため、ノートパソコン、会議室、フリーアドレス環境などで利用されています。有線LANと無線LANを併用し、それぞれの特性を生かす構成もあります。
複数拠点を接続する場合は、拠点数や接続方式によってWANの構成、料金、運用・管理の負担が異なります。現在の拠点数だけでなく、移転や統廃合、新規出店などの事業計画も踏まえて構成を検討しましょう。

ポイント2. 接続台数増にともなうIPアドレスの枯渇に注意する

IPアドレスは、ネットワークに接続する機器を識別するために割り当てる番号で、ネットワーク上の住所に相当します。企業ネットワークでは、パソコンやスマートフォンだけでなく、プリンター、無線LANアクセスポイント、監視カメラ、IoT機器などにもIPアドレスが必要です。
クラウドサービスの利用拡大やハイブリッドワークの定着、業務で利用する機器の多様化により、ネットワークへ接続する端末や機器が増加する場合があります。そのため、ネットワーク構築時には現在の利用台数だけでなく、将来的な増設や組織拡大も考慮してアドレスを設計することが重要です。
アドレスに十分な余裕がない場合、端末を追加する際に設定変更やネットワークの再構築が必要となり、運用負荷やトラブルの原因になることがあります。企業内のネットワークでは、プライベートIPアドレスを使用し、CIDRに基づいて必要なアドレス範囲を割り当てる方法が用いられています。端末数や拠点数の増加を見越し、拡張性を考慮して設計しましょう。

ポイント3. トラフィックを可視化・監視する

トラフィックとは、ネットワーク上を流れるデータや通信量のことです。
トラフィックが増加すると、WAN回線やインターネット出口で帯域不足、遅延、パケットロスなどが発生し、通信品質が低下する場合があります。クラウドサービスの利用が増えると、インターネット向け通信が特定の回線や経路に集中することもあります。通信品質の低下を把握しやすくするため、トラフィック量や通信状況を継続的に確認できる仕組みを検討しましょう。
ネットワークサービスを選ぶ際は、複数拠点の通信状況をダッシュボードで確認できるか、通信量の推移や集中状況を確認できるか、トラブル発生時の原因の切り分けを支援する機能があるかを確認します。
こうした機能は、通信状況の把握や障害原因の切り分けを進めやすくし、ネットワーク運用を担う担当者の負荷軽減につながります。

ポイント4. 構築時からセキュリティ対策を組み込む

企業ネットワークは、不正アクセスやマルウェア感染、情報漏えいなど、様々な脅威にさらされています。中でもランサムウェアに感染すると、業務に必要なデータが暗号化され、システムやサービスを利用できなくなるおそれがあります。
また、データを窃取した上で公開をほのめかし、金銭を要求する攻撃も確認されています。こうした攻撃による被害を抑えるため、OSやアプリケーションを最新の状態に保ち、企業ネットワークへ接続する端末にエンドポイントセキュリティを導入するなど、基本的な対策をする必要があります。
また、ネットワークサービスの中には、危険なサイトへのアクセスを遮断する機能や、マルウェアに感染した端末を自動隔離する機能を提供するものもあります。必要に応じて、こうしたサービスの活用も検討しましょう。
無線LANでは、電波の届く範囲から接続を試みられる可能性を考慮し、適切な認証方式や暗号化方式、アクセス制御を設定することが重要です。
また、情報漏えいなどのリスクを抑えるため、社員を対象としたセキュリティ教育を継続的に実施することも求められます。

ネットワークの監視・障害対応に負荷がかかる

ネットワークの運用担当者は、自社で定めた監視項目や時間帯に基づいて、通信状況や機器の稼働状態を確認する必要があります。障害が発生した場合は、影響範囲や原因を切り分け、復旧や関係者への連絡など、状況に応じた対応が求められます。
専任の担当者を配置できない場合や、情報システム担当者がほかの業務を兼務している場合は、こうした業務が担当者の負担となることがあります。担当者の負担を抑える方法として、ネットワークの状態を可視化するツールや、定型的な運用作業を自動化するツールを活用することも選択肢となります。

社外からのアクセスに対応した管理が必要になる

ハイブリッドワークやクラウドサービスの利用により、自宅やサテライトオフィスなど、社外から業務システムへアクセスする機会があります。従来は、社内と社外の境界で通信を制御する対策が中心でしたが、クラウドサービスやリモートワークの利用が広がり、社内外の境界だけを前提とした対策では対応しにくい場合があります。
社外から業務システムを利用する場合は、利用者や端末を認証し、アクセス範囲を適切に制御できるリモートアクセス環境を整備する必要があります。
また、接続方法や利用端末、アクセス権の設定を継続的に管理することも重要です。