【図解あり】VPNとは？仕組みや料金相場を比較、導入のメリットを紹介

VPNと専用線の大きな違いは「接続できる範囲」

専用線は2拠点間を物理的な専用線で結ぶ方法で、VPNの登場以前から高い機密性が要求される警察・消防や金融機関などで利用されてきました。本社と各拠点（支社など）を1対1でつなぐため、非常に安全性・信頼性が高い一方、接続されていない拠点間同士は直接通信できない、距離が遠くなるほどコストが高額になるなどのデメリットもあります。
1社（1組織）で完全に通信を独占できるため、現在では1Gbps以上の帯域を必要とするデータセンター間の通信など、大容量のデータをやり取りしたい場合などに利用されています。

一方、VPN接続では、本社と拠点との1対1の通信だけでなく、拠点同士の通信も可能です。また、距離によってコストが高くなることはありません。全国に拠点を構えているような企業であっても、安全性・信頼性を確保しつつ、コストを抑えたデータ通信環境を確立することができます。

専用線とVPNの違いについて詳しくは下記コラムをご参照ください。

専用線とVPNの違いとは？最適なネットワーク構築のヒントをご紹介

2拠点間を仮想の専用線で結ぶ「トンネリング」

「トンネリング」とは、公衆回線を使って、2つの拠点間に仮想的な専用線（トンネル）を作る技術です。このトンネルを通じて通信することで、外部から中身を見られることなく、安全にデータをやり取りできます。インターネット回線を使っていても、第三者による盗聴や改ざんを防ぐことができます。

データの秘匿性を高める「カプセル化」

「カプセル化」とは、通信用に分割されたデータ（パケット）を別の通信規格に埋め込むことでデータの秘匿性を上げる技術です。データをカプセル（密閉容器）に入れることで、外部から中身を読み取られないように保護します。カプセル化を解除するまで内部のデータは参照できません。こうした仕組みにより、通信内容の盗聴や改ざんのリスクを大幅に低減することができます。

不正アクセスを阻止する「認証」

トンネリング（仮想専用線）を構築しても、悪意を持った第三者が侵入する場合があります。
そのため、トンネリングの入り口で正当な利用者であるか確認する「承認」が必要です。
認証にはSSO（シングルサインオン）やワンタイムパスワード、2段階認証など様々な方法があります。

データを解読させない「暗号化」

通信データを守る最後の砦となるのが「暗号化」技術です。上記のような安全対策を施したとしても、通信経路上でデータを覗き見される危険性はゼロではありません。そこで、VPNプロトコル（通信規約）では「IPsec-VPN」や「SSL-VPN」などの暗号化技術により送信前にデータを読み取り不可能な形式に変換し、受信後に再変換する仕組みを採用しています。

リモートワークのリスク低減につながる

働き方の多様化推進の観点から、在宅勤務などのリモートワークが推奨されています。VPNを導入すれば、例えば自宅などの一般的なインターネット環境からでも社内システムに安心・安全に接続できるため、簡単かつスピーディーにリモートワークに適した通信環境を構築することができます。また、社外で業務を行う際の情報漏えいなどのリスクも低減できます。

セキュリティコストの削減が期待できる

VPNは、自社と拠点間の通信しかできない専用線と違い、拠点間同士でもセキュアな通信をすることができます。
また、構築や維持費がかかる専用線と違い、VPNは仮想ネットワークを利用するので、運用コストが安くなります。
また、ルーターも安価な製品が多いので初期費用を抑えられます。

情報漏えいのリスクがゼロではない

VPNの種類によっては、公衆回線を利用するため情報漏えいのリスクがゼロとはいえません。また、VPN機器自体のぜい弱性を突いた攻撃を受け、被害が生じたケースもあります。そのほか、VPNの通信設定が不適切だった、関連するソフトウェアの更新を怠っていた、などの原因から情報漏えいが発生したケースもあります。

費用対効果の見極めが難しい

VPNの製品によっては、様々な機能が搭載されていることもあります。
多機能だから便利になるとはかぎりません。
利用しない機能が多く、料金が高い場合は、無駄につながってしまいます。
自社で必要なネットワーク構造を事前に把握することが重要です。

通信速度が遅くなることがある

VPNの中でも公衆回線を利用するインターネットVPNは、利用状況が時間帯によって変動するため、通信速度が一定ではないというデメリットがあります。ある一定の時間になると通信速度が低下してしまうなどの可能性があるため、業務で使用する際には何らかの対策が必要となるかもしれません。

セキュリティ対策が充実しているか？

VPNを導入する一番の目的は安全な通信経路を確保することです。そのため、対象のサービスが次のような条件を満たしているかを確認しましょう。

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  暗号化技術
  自社が必要とする性能を満たす強固な暗号化アルゴリズムを使用しているか。
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  認証方式
  ユーザー認証について、不正アクセスを防止する端末認証などの多要素認証に対応しているか。
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  ログ管理
  万が一の際に迅速に原因究明や対策が実施できるよう、アクセスログや通信ログが取得・管理できるか。

通信速度や接続は安定しているか？

リモートワークが普及しビデオ会議やクラウドサービスの利用が増える中、業務に支障をきたさないよう十分な通信速度と安定性を確保する必要があります。
対象のVPNサービスが、通信品質に関してSLA（サービス品質保証）を設定しているか、保障内容が十分であるか確認しておきましょう。また、将来的にユーザー数や拠点数が増える可能性がある場合には、柔軟に拡張できるサービスであるかも確認しておくとよいでしょう。

VPNの構築実績やサポート体制は十分か？

スムーズな導入、そして導入後に効率的な運用を行うため、次のような点を確認しておくとよいでしょう。

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  構築実績
  サービス提供会社に自社と似たような業界や規模を持つ企業に対する構築実績が豊富にあるか。
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  運用管理機能
  管理用のインターフェースが優れているか。トラフィック監視、ログ管理、設定変更などが容易に行えるかどうかは、IT担当者の負担軽減に直結します。
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  サポート体制
  24時間365日のサポート体制があるか。合わせて、日本語での対応が可能か、電話での問い合わせが可能か、迅速に対応してくれるかどうかなども確認しましょう。
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  ワンストップでの提供
  ネットワーク構築から運用、サポートまでが一貫して提供されているか。問題発生時の問い合わせが1ヵ所で済めば、IT担当者の負担も軽減され、対応もスムーズです。

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