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テレワーク

リモートワーク導入に向いている職種、メリット・デメリットとは

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働き方改革の推進や感染症の拡大防止の観点から導入が進む「リモートワーク」。しかし、リモートワークにはメリットだけでなくデメリットも存在するようです。今回は、リモートワークの現状を探るとともに、リモートワークに必要となるツールを紹介します。

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目次

リモートワークとは?

「リモートワーク」は、直訳すれば「遠隔地での業務」。
具体的には、自宅で業務を行う「在宅勤務」、電車内や空港、喫茶店などで業務を行う「モバイルワーク」、サテライトオフィス、テレワークセンター、スポットオフィスで業務を行う「施設利用型勤務」など、オフィス以外で業務を実施することを指します。

リモートワークに向いている業種・職種

では、どのような業種がリモートワークに向いているのでしょうか。パーソルホールディングス株式会社が2020年11月18日~11月23日に行った調査結果から、従業員のリモートワーク実施率が大きいものをピックアップしてみましょう。

参考:PR TIMES「テレワーク実施率について、4回目となる2万人規模の調査結果を発表」

企画・マーケティング、コンサルタント(64.6%)

最もリモートワーク実施率が高かったのは「企画・マーケティング」および「コンサルタント」で、ともに64.6%でした。既にデジタルマーケティングやWeb上での広告宣伝活動などが普及していたことが影響しているのでしょうか。

WEBクリエイティブ職(61.4%)

次いでリモートワーク実施率が高かったのはWEBデザイナー、WEBプランナーなどを含む「WEBクリエイティブ職」でした。1人で集中して作業することが多く、またクラウドアプリケーションなど制作環境も整っていたことも一因でしょう。

IT系技術職(55.6%)

プログラマやシステムエンジニアなど、WEB以外の分野のIT系技術職においてもリモートワーク実施率は高くなっています。マネジメントやセキュリティ確保といった課題はあるものの、やはりPC主体の職種はリモートワークと相性が良いようです。

逆に実施率の低い職種を見てみると、理美容師(0.0%)、飲食(1.4%)など接客が不可欠な職種、ドライバー(2.5%)、建築・土木技術職(6.2%)など現場に赴く必要のある職種が並んでいます。また、紙媒体や印鑑を扱うことの多い総務・人事(31.2%)、財務・会計・経理・法務(28.8%)なども比較的低い数字となっています。

コロナの影響でリモートワークを導入した企業

では、会社規模別のリモートワーク導入率はどうなっているのでしょうか。東京都が2021年1月22日に発表した調査結果をもとに、具体的に見てみましょう。

参考:東京都 報道発表資料「テレワーク導入率調査結果をお知らせします!(第1501報)」

まずは導入率の推移を見てみます。1回目の非常事態宣言が解除された昨年5月以降、リモートワーク導入率は微減傾向にありましたが、1月時点では57.1%と、12月時点の50.4%と比較してふたたび上昇傾向となったことが分かります。

リモートワーク導入の推移

リモートワーク導入の推移

次に従業員規模別に導入率を比較すると、企業規模が大きくなるにつれて導入率も高くなっています。
特に従業員300人以上の企業においては76.5%と、実に4社のうち3社以上がリモートワークを導入している計算となります。また、従業員数100~299人の企業で63.6%、30~99人の企業で47.0%と、従業員数が少ない企業においてもすでに約半数がリモートワークを導入しているという結果となっています。

従業員規模別導入率

従業員規模別導入率

リモートワークのメリット

ここで改めてリモートワークのメリットについてまとめてみましょう。
総務省のWebサイトでは、メリットを社会、企業、就業者の3つに分けて説明しています。

社会に対するメリット

社会にとっては、まず少子高齢化社会において労働力人口を確保できることが挙げられます。また、遠隔地での勤務による地域活性化、通勤にかかるエネルギーを削減できることによる環境負荷の低減なども考えられます。

企業に対するメリット

企業側としては、生産性の向上やペーパーレス化等による生産性の向上、働き方改革の推進による優秀な人材の確保・離職防止等が期待できます。また、就業場所が分散することにより、事業継続性(BCP)が確保できるという効果もあります。

従業員に対するメリット

従業員にとって最も大きなメリットは、多様で柔軟な働き方を実現できるということでしょう。これにより、仕事と育児、介護、治療などとの両立を図ることができます。また、通勤時間が削減され、負担が軽減することも大きいでしょう。

参考:総務省「テレワークの推進」

リモートワークのデメリット

しかし、リモートワークにデメリットがないわけではありません。
昨年6月、サイバーセキュリティ対策企業であるパロアルトネットワークス株式会社が実施した調査によると、在宅勤務を実施している企業のうち、実に94.6%が問題/課題が発生していると回答しています。
その内訳を見てみると、「通信が遅くなったり重くなったりすることがある」が56.7%と最も多く、「社内ネットワークへの接続に制限がある」も36.2%にのぼるなど、通信品質に関する課題がいくつか挙げられています。
また、「社内コミュニケーションの質が下がる」が50.6%、「顧客・取引先への対応の質が下がる」が35.9%など、コミュニケーション上の課題も挙げられています。

新型コロナウィルス感染症対策の在宅勤務で発生した問題や課題

新型コロナウィルス感染症対策の在宅勤務で発生した問題や課題

参考:businessnetwork.jp「コロナ時代のテレワークの実態と課題 パロアルトネットワークスが調査」

リモートワークのデメリットを解決できるツール

NTTPCでは、通信品質およびコミュニケーションに関する課題を解決する各種ツールを提供しています。

セキュアアクセスゲートウェイ

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「セキュアアクセスゲートウェイ」(SAG)は、「SASE」のコンセプトに基づき、ネットワーク機能とセキュリティ機能を統合し、クラウド上で提供するサービスです。
SD-WAN機能により既存の物理回線をそのまま活かしながら仮想のWANを構成し、通信品質を向上します。また、DNSセキュリティ機能により、本社、外出先など就業場所を問わず、有害サイトへのアクセスをブロックし、マルウェア、ランサムウェアの感染を未然に防ぎます。

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リモートワークにおいて、通信品質とともに挙げられるコミュニケーション上の課題。
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まとめ

社会、企業、そして従業員に対するメリットを実現するため、リモートワークの導入は今後も進展することでしょう。今回紹介したツールなども活用し、快適なリモートワーク環境の実現を目指しましょう。

※ICT Digital Columnに記載された情報は、リリース時点のものです。
商品・サービスの内容、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

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