【現場向け】熱中症対策に役立つウェアラブルデバイスの選び方
熱中症対策ウェアラブルの導入検討に向けて、義務化や現場リスクを踏まえた対策が重要です。本記事では建設業での活用や選び方を分かりやすく解説します。
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熱中症対策に有効なウェアラブルデバイスとは？
熱中症対策として、ウェアラブルデバイスの活用が進んでいます。ウェアラブルデバイスは、「身につけることができるIoTデバイス」のことで、腕時計型、眼鏡型など様々な種類があります。
特に腕時計型のウェアラブルデバイスは、脈拍や体温など、生体データを取得できるものもあり、熱中症対策として有効とされています。
ウェアラブルデバイスの選定にあたっては、機能や特徴を比較することが重要です。
【2025年6月施行】改正労働安全衛生規則による熱中症対策の義務化とは
2025年6月、労働者の安全衛生について定めた厚生労働省の「労働安全衛生規則」が改正され、第612条の2として「熱中症を生ずるおそれのある作業」への対策義務が追加されました。違反した場合には、6ヶ月以下の懲役または50万円以下の罰金という罰則も設けられています。
対象は「暑熱な場所において連続して行われる作業」など、熱中症を生ずるおそれのある業務です。具体的には「WBGT（暑さ指数）28度以上または気温31度以上で連続1時間以上または1日4時間超」などの作業が該当し、特に屋外での長時間作業の多い建設業で該当するケースが多いです。
職場における熱中症発生状況と業種別の傾向
熱中症対策が義務化された背景には、近年の地球温暖化や記録的な猛暑により、熱中症のリスクが年々高まっていることが挙げられます。
厚生労働省の統計によると、2025年の職場における熱中症による死傷者数は1,803人、死亡者数は19人となっています。死亡者数を業種別にみると、建設業が5人と多く、次いで警備業が3人となっています。また、2021年以降の5年間（2021～2025年）における累計では、熱中症による死傷者数は5,554人にのぼり、業種別では製造業が1,063人、建設業が1,038人と、この2業種で全体の約4割を占めています。同期間の死亡者数は131人で、建設業が52人、警備業が18人と、こちらも特定業種に集中する傾向が見られます。
こうした背景から、近年では異常の早期検知と迅速な初動対応の重要性が高まっており、ウェアラブルデバイスを活用したリアルタイム監視にも注目が集まっています。
出典：厚生労働省「令和7年 職場における熱中症による死傷災害の発生状況（確定値） P2業種別発生状況（2021～2025 年）」
事業者に義務付けられる3つの熱中症対策
労働安全衛生規則では、事業者に対して「体制整備」「手順作成」「関係者への周知」の3点が義務付けられています。
早期発見のための報告体制整備
熱中症の自覚症状が出た場合や熱中症の疑いがある作業員を発見した場合に、迅速に報告できる体制を整えることを指します。ウェアラブルデバイスによる情報収集も体制整備の有力な選択肢です。
重症化防止の実施手順作成
熱中症の疑いがある作業員を発見した場合に迅速に対応できるよう、判断手順・対処方法についてあらかじめ定めておくことを指します。身体冷却などの応急処置、医療機関への搬送方法などについて確認します。
効果的な周知方法
整備した体制や手順について、現場の作業員を含めた関係者全員に周知し、誰もが迅速に対応できる状態にしておくことが必要です。
ウェアラブルデバイスによるアラート通知などを活用することで、異常を関係者に即時共有でき、現場全体での対応力向上につながります。
ウェアラブルデバイスは主に2つの機能に分類
ウェアラブルデバイスは、主にセルフケア型とラインケア型の2つの機能に分類できます。
1：セルフケア型（自己管理）
「セルフケア型」は、脈拍や体温などのバイタルデータを取得し、その情報を音や振動、光などで装着者本人に直接通知する機能を持ちます。作業者自身がリアルタイムで体調変化に気づくことができるため、熱中症や体調不良の"初期段階での自己判断"を促す点が特徴です。
一方で、異常の判断や対応が本人の気づきに依存するため、作業環境によっては見落としが発生する可能性もあります。そのため、個人の健康意識向上や軽作業・スポーツ用途など、「自己管理を重視する現場」に適したタイプです。
2：ラインケア型（管理者・見守り管理）
「ラインケア型」は、取得したバイタルデータや位置情報などを管理者側のシステムへ送信し、離れた場所から作業者の状態を一元的に把握できる機能を持ちます。体調異常や転倒、長時間の無動作などを検知した場合には、管理者へ自動的に通知される仕組みを備えているものもあります。
そのため、作業者本人が異常に気づきにくい環境や、単独作業・広域現場などにおいて有効であり、「組織として安全管理を行う現場」に適したタイプです。また、複数人を同時に管理できるため、建設業や製造業などの現場管理業務の効率化にもつながります。
現場の熱中症対策に有効なウェアラブルデバイスは「ラインケア型」
セルフケア型とラインケア型のウェアラブルデバイスは、それぞれにメリット・デメリットがあり、どちらが優れているかは利用シーンや目的によって異なります。
セルフケア型は個人の健康意識向上に有効である一方、体調変化への気づきが本人に依存する側面があります。一方、ラインケア型は管理者が作業者の状態を把握し、組織として対応できる点が強みです。その半面、遠隔でのモニタリングや通知機能を活用するために、通信環境やクラウドサービスなどの運用基盤が求められるケースもあります。
現場の熱中症対策では、作業者本人だけでなく管理者が体調変化を把握し、迅速に対応できることが重要です。そのため、取得した情報を管理者へ通知できるラインケア型のウェアラブルデバイスが注目されています。
さらに、ラインケア型のウェアラブルデバイスは熱中症対策だけでなく、作業員の見守りにも利用できます。建設業や製造業、運輸業などでは、ひとりで作業を行うケースも少なくありません。製品によっては位置情報の把握やSOS通知、転倒検知などの機能を備えており、異常発生時の迅速な対応を支援します。
なお、具体的な機能や特徴は製品によって異なるため、複数のウェアラブルデバイスを比較しながら自社に適した製品を選定することが重要です。
ウェアラブルデバイス導入時の選定ポイント
建設現場や工場、オフィスなどでウェアラブルデバイスを活用する場合は、取得できるデータの種類や見守り機能、管理機能、通信方式などを事前に確認することが重要です。ここでは、導入前に確認したい主なポイントを紹介します。
バイタルデータの取得
心拍数や体温など、作業員の体調変化を把握するために必要なバイタルデータが取得できるかを確認しましょう。特に建設現場や工場などでは、熱中症や体調不良の早期発見につながるデータをリアルタイムで取得できることが重要です。また、製品によっては睡眠やストレス状態なども把握できるため、日頃の健康管理やセルフケアに活用できる場合もあります。
バイタルデータの取得機能は、「健康状態の把握・管理」によるセルフケア用途と、「現場作業者の安全管理・見守り」によるラインケア用途の両方に活用できるため、導入目的に応じて重要性が高い機能です。
見守り・異常検知機能
一人作業が発生する現場では、作業員の安全確保を支援する見守り機能や異常検知機能の有無を確認しましょう。転倒や長時間の静止状態などを検知し、異常発生時に自動でアラートを発報できる機能があれば、迅速な初動対応につながります。
また、位置情報を把握できる機能があれば、異常が発生した作業員の居場所を速やかに特定できるため、救護や安否確認を円滑に行えます。特に広い敷地や屋外での作業が多い現場では、見守り機能や位置情報連携機能の有無も確認しておくとよいでしょう。
特にラインケア型（現場作業者の見守り運用）を目的に導入する場合は、優先的に確認したい機能です。
管理画面・通知機能
取得したデータを管理画面で一元管理できるかどうかも重要な選定ポイントです。現場作業者が多い場合、個別に状態を確認することは現実的ではありません。管理画面上で複数の作業者の状態や位置情報をまとめて確認できる製品であれば、効率的な安全管理が可能になります。
また、熱中症リスクや体調異常、転倒などを検知した際に管理者へ通知できる機能があれば、離れた場所からでも作業者の状況を把握でき、迅速な対応につながります。複数の従業員を管理する場合は、ラインケア型（現場作業者の見守り運用）において特に重要な機能です。
通信環境との適合性
ウェアラブルデバイスには、SIMを内蔵し単体で通信できるタイプや、スマートフォンと連携して通信するタイプがあります。建設現場や工場などでは、スマートフォンを携行しにくい環境も多いため、デバイス単体で位置情報やバイタルデータを送信できるリストバンド型のウェアラブルデバイスが活用されています。現場の運用方法や通信環境によって適した通信方式やデバイスの種類は異なります。リアルタイムでのデータ取得やアラート通知の必要性、装着性なども踏まえ、自社の利用シーンに適した製品を選定しましょう。
特に「現場作業者の安全管理・見守り（ラインケア型）」を目的に導入する場合は、優先的に確認したい機能です。
熱中症対策におすすめのウェアラブルIoT「みまもりがじゅ丸®」で効率的に健康管理を
NTTPCの「みまもりがじゅ丸®」は、リストバンド型のウェアラブル端末を装着することで、作業員の脈拍情報から体調変化の兆候を検知し、熱中症リスクをアラートでお知らせする健康見守りサービスです。
取得した情報は管理者側でもリアルタイムに確認できるため、作業者本人が異変に気づきにくい場合でも、離れた場所から体調変化を把握し、早期対応につなげることができます。2025年6月施行の改正労働安全衛生規則では、熱中症の早期発見や迅速な対応体制の整備が求められていますが、みまもりがじゅ丸®は現場における見守り体制の強化を支援します。
また、建設業、製造業、運輸業などで増加する「ひとり作業」に対応するため、新プランを追加。体調が悪く動けなくなった作業者は、SOSボタンを自ら押して異常を知らせることができます。作業者が転倒して動けなくなった場合には、デバイスが自動で検知し、管理者へ通知されます。これにより管理者は状況をすぐに把握できるため、救援や支援などの迅速な対応が可能になります。これまで建設業を中心に延べ800社以上、累計1万人以上が利用しているサービスです。
1台から利用できる標準プランに加え、10台まで利用可能なシンプルプランも用意しており、お客さまの利用規模や運用環境に応じて選択いただけます。熱中症対策や作業者の見守りに課題をお持ちの方は、是非お気軽にお問い合わせください。
業種別に見るウェアラブルデバイスの活用事例
建設業をはじめ、製造業や運送業などの現場では、熱中症対策の強化が求められる中で、ウェアラブルデバイスの活用が進んでいます。
特に、作業員本人だけでは気づきにくい体調変化を把握し、管理者がリアルタイムで対応できる仕組みは、重症化防止や安全管理の観点から重要です。ここでは、業種別にウェアラブルデバイスの活用事例を紹介します。
製造業における活用事例
工場内では高温環境や集中作業により体調変化に気づきにくく、熱中症の早期発見が課題となります。ウェアラブルデバイスを活用することで、脈拍などのデータをリアルタイムで把握でき、異常時には管理者への通知が可能です。
これにより作業員の体調変化を可視化し、迅速な対応や労災リスクの低減につながります。
運送業における活用事例
トラックドライバーは単独での業務が多く、体調不良の把握が遅れやすい課題があります。ウェアラブルデバイスを活用することで、位置情報とバイタルデータをリアルタイムで把握でき、管理者による見守りが可能になります。
これにより異常時の早期対応や事故防止につながります。
建設現場で実施されている基本的な熱中症対策
ここでは、改正安全衛生規則に対応するための基本的な対策について解説します。
作業環境の改善
熱中症予防の第一歩は、暑さ指数（WBGT値）の低減です。大型扇風機やドライミスト、スポットクーラーなどを設置し、作業現場の環境を改善しましょう。また、簡易屋根や遮光ネットを設置し、直射日光を避けることも有効です。
休憩・水分補給環境の整備
改正安全衛生規則では、連続1時間超の作業は熱中症のリスクが高いとされています。冷房、シャワーなどを備え、必要に応じて休憩を取ることのできる休憩室を用意しましょう。また、冷蔵庫や製氷機など、こまめに水分補給のできる設備も必要です。
熱中症対策グッズの活用
体温を効果的に下げることができるファン付き作業服やアイスベスト、ネッククーラーなども登場しています。屋外や風通しの悪い屋内で作業する場合には、個人用水筒、塩あめなどとともにこれらの対策グッズを支給すると良いでしょう。
まとめ
今回は熱中症予防のための具体的な対策について詳しく解説しました。
2025年6月の改正により、労働安全衛生規則において熱中症対策が罰則付きで義務化されました。特に建設業にとっては、熱中症対策は喫緊の課題と言って良いでしょう。
熱中症対策の有効な手段として、様々なウェアラブルデバイスが登場しています。今回のコラムを参考に、自社に合ったウェアラブルデバイスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
※「みまもりがじゅ丸®」「みまもりがじゅ丸ロゴ」は、NTTPCコミュニケーションズ株式会社の登録商標です。
※「みまもりがじゅ丸®」は、ヘルスケアサービスです。 医療機器とは異なります。
※「みまもりがじゅ丸®」は、疾病を診断するサービスではありません。熱中症や頻脈などの症状を診断することはできませんのでご注意ください。
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