【料金相場】SSL VPNとは？IPsec VPNとの違いと導入ポイント

SSL-VPN導入に向いている企業と用途

SSL-VPNは同時接続への柔軟性が高いため、従業員が100人以下の中堅・中小規模の企業への導入に適しています。
例えば、在宅勤務時にWebブラウザー経由でグループウェアや社内システムへアクセスするような、一時的な利用に向いています。

IPsec-VPN導入に向いている企業と用途

IPsec-VPNは常時接続が基本となり、また環境構築にも複雑な工程が必要となることから、従業員が数百人以上の大規模企業への導入に適しています。
例えば、複数拠点間でクライアントサーバー形式の業務システムや会計ソフト、受注管理システムなどを共用する場合など、中規模～大規模なネットワークを構築するような用途に向いています。

Webブラウザーだけで接続できる「SSLポータルVPN（Webモード）」

「SSLポータルVPN（Webモード）」は、Webブラウザーのみで利用する接続モードです。URLのみを使用して接続するため、専用のアプリケーションは不要です。
社内イントラネットやウェブシステムなど、特定のWebサービスのみへのアクセスを想定している場合には、この接続モードを選択すると良いでしょう。

社内ネットワーク全体へのアクセスが可能な「SSLトンネルVPN（トンネルモード）」

一方、「SSLトンネルVPN（トンネルモード）」は、専用アプリケーションをPCにインストールして利用する接続モードです。専用アプリケーションが仮想的なネットワークインターフェイスとなることで、IPアドレスやホスト名などでのアクセスが可能となります。そのため、メールサーバーやファイルサーバーなどへの接続が可能となります。オフィスでの作業環境に近い、社内ネットワーク全体へのアクセスを求める場合には、こちらの接続モードを選択すると良いでしょう。

リバースプロキシ方式：WebブラウザーからSSL-VPN通信を使用する

「リバースプロキシ方式」は、前述の「SSLポータルVPN（Webモード）」を実現する技術の1つです。社外から社内ネットワークに接続する際、VPNサーバーがURLリクエストを代理で受け取る「リバースプロキシ」という仕組みを担い、認証を行うことで、社内のウェブサーバーに安全に接続する仕組みです。

ポートフォワーディング方式：メールソフトなどWeb以外のアプリケーションも個別に使える

「ポートフォワーディング方式」は、あらかじめ社内のゲートウェイ機器に接続可能なURLとポート番号を登録しておき、社外からのアクセスを可能とする技術です。社外から社内ネットワークに接続するクライアント端末には「クライアント」と呼ばれる通信モジュールが自動でインストールされ、通信を行います。この方式により、メールソフトなどWebブラウザー以外のアプリケーションも利用可能となります。「SSLポータルVPN（Webモード）」を拡張した方式といえます。

L2フォワーディング方式：すべての通信をSSL-VPNで使用できる

「L2フォワーディング方式」は、前述の「SSLトンネルVPN（トンネルモード）」を実現する技術の1つです。専用アプリケーションによりクライアント端末に仮想的なネットワークアダプタが作成され、IPアドレスも割り振られるため、社外からでもあたかも社内ネットワークにいるかのように通信できます。「L2フォワーディング」の「L2」は、同一LAN内の通信機能を扱う「ネットワーク層（第2層、レイヤー2）」を指しています。

1：安全で快適なテレワーク・リモートワーク環境を構築する

SSL-VPNのユースケースの１つとして、ユーザー数の少ない小規模な企業が、コストを抑えながらリモートワーク環境を構築するケースが挙げられます。
ある企業では、オフィス外からでも安全に社内のイントラネットやデータベースにアクセスできる環境を構築することを目的にSSL-VPNを活用しました。

テレワークの環境整備について、詳しくは下記コラムをご参照ください。
テレワークはセキュリティ対策が重要！便利なツールを紹介

2：個人所有のスマホなどからも社内ネットワークへのアクセスを可能にする

BYODによる業務の効率化と社内ネットワークのセキュリティ向上を同時に実現する手段としてもSSL-VPNは有効です。
ある企業では、SSL-VPNのマルチデバイス対応という長所を活かし、BYOD環境を構築しました。機器の種類やプラットフォームに依存しない認証環境を構築することで、ネットワークセキュリティの向上を達成しました。

3：取引先・業務委託先との安全な通信を確立する

取引先や業務委託先などとオンライン処理やファイルの送受信を行う必要がある場合など、相手先とのエクストラネット（イントラネットを特定の外部関係者と限定的に共有するためのネットワーク）を容易に構築したいケースもSSL-VPNのユースケースに当たります。
ある大手メーカーでは、SSL-VPNと多要素認証などを組み合わせ、エクストラネットを迅速に構築し、強固なセキュリティを誇る外部連携ネットワークを実現しました。

1：VPN機器の脆弱性を突いた「不正アクセス」と「マルウェア感染」

VPN機器のファームウェアや関連ソフトウェアに脆弱性が発見されることがあります。脆弱性を放置するとサイバー攻撃の起点となる危険性があり、実際に被害を受けた企業も多数存在します。対策としては、VPN機器やソフトウェアを常に最新の状態に保つこと、クライアントPC側にEDRなどセキュリティソフトを導入することなどが有効です。

VPN脆弱性について、詳しくは下記コラムをご参照ください。
【事例】VPNの脆弱性とは？注意点と対策チェックリスト

2：ID・パスワード認証に依存した脆弱性を突いた「総当たり攻撃」

SSL-VPNの認証がIDとパスワードのみの場合、認証強度が低くなり、攻撃者による総当たり攻撃や資格情報の推測によって不正アクセスを受けるリスクが高まります。そのため、多要素認証や生体認証を導入し、認証プロセスを強化することが重要です。

多要素認証について、詳しくは下記コラムをご参照ください。
【初心者向け】多要素認証とは? 二段階認証との違いや具体例を紹介

3：デジタル証明書の不備を悪用した「なりすまし」と「中間者攻撃」

SSL-VPNが使用するSSL/TLS通信プロトコルは、デジタル証明書（SSL/TLS証明書）を基にサーバーの真偽証明、完全性保証、暗号化などの処理を行います。デジタル証明書の有効期限が切れた証明書や、信頼性の低い証明書を利用すると、ブラウザーに警告が表示されアクセスが制限され、正常にアクセスできなくなる可能性があります。また、このような設定不備がある場合、悪意を持った第三者がサーバーとクライアントの中間に入り込み、なりすましにより情報窃取や情報改ざんを行う「中間者攻撃（MITM攻撃、Man-in-the-Middle Attack）」を受ける危険性もあります。
対策としては、信頼できるデジタル証明書を取得すること、アクセス元のIPアドレスを制限することなどが有効です。