【料金相場】VPN導入・構築にかかる費用は？VPNの種類・目的別に解説

インターネットVPNの料金相場

初期料金約20,000円～、月額料金5,000円～20,000円前後
「インターネットVPN」は、既設のインターネット回線を利用することができるため、比較的安価に、そして容易に導入できるというメリットがあります。一方で、公衆回線を使用するためセキュリティレベルに課題がある、回線の混雑状況によっては通信速度が低下する、などのデメリットもあります。
初期料金は約20,000円から、月額料金は拠点数や必要とする帯域幅によって大きく変動しますが、5,000円～20,000円前後で利用できます。
中堅・中小企業でのリモートワーク環境の構築などに適しています。

IP-VPNの料金相場

初期料金約50,000円～、月額料金約5,000円～50,000円以上
「IP-VPN」は、通信事業者の閉域網を利用するため、高いセキュリティと安定性を確保できるというメリットがあります。一方で、専用回線の手配や機器設置が必要となるため初期費用が比較的高く、導入までに一定の期間を要する場合がある点はデメリットといえるでしょう。
初期料金は約50,000円から、月額料金は拠点数や必要とする帯域幅によって大きく変動しますが、5,000円～50,000円以上とかなり開きがあります。
本社と支社などで拠点間通信を行いたい場合などに適しています。

エントリーVPNの料金相場

初期料金約5,000円～、月額料金5,000円～20,000円前後
「エントリーVPN」は、光回線などのブロードバンド回線を利用した、IP-VPNの廉価版サービスです。エントリーVPNは比較的低コストで導入できる一方、帯域保証がない場合が多く、通信量が増える時間帯には速度低下が生じることがあります。
一方、IP-VPNには帯域保証を備えたメニューも用意されており、安定した通信品質を重視する用途に適しています。また、適した拠点数も3～5拠点程度と少なくなっています。
初期料金は約5,000円から、月額料金は拠点数や必要とする帯域幅によって大きく変動しますが、5,000円～20,000円前後で利用できます。
料金を抑えながらリモートワークや拠点間通信の環境を構築したい場合などに適しています。

広域イーサネットの料金相場

初期料金数100,000円～、月額料金約5,000円～50,000円以上
「広域イーサネット」は、IP-VPNと同様に通信事業者の閉域網を利用するサービスです。国際標準であるOSI参照モデルのデータリンク層（Layer 2）で動作するため、使用できるプロトコルの種類が多く、構築の自由度が高いというメリットがあります。その一方で、導入コスト・運用コストがかかる、初期設定の難易度が高いなどのデメリットもあります。
初期料金は約100,000円から、月額料金は拠点数や必要とする帯域幅によって大きく変動しますが、5,000円～50,000円前後で利用できます。
大容量のデータを送受信する場合や、独自のプロトコルを使用したい場合などに適しています。

1：通信速度や安定性は十分か？

通信速度や通信の安定性は業務効率に直結する重要な要素であるため、自社に必要な回線速度や安定性が十分確保できるかを確認しておく必要があります。特に、リモートワークの導入率が高い場合や、大容量データの送受信が多い場合には重視すべきでしょう。

2：必要に応じたセキュリティ強度があるか？

特に機密性の高い情報を扱う企業の場合には、使用するVPNの暗号化方式や認証方法が自社のセキュリティポリシーを満たしているかを確認する必要があります。一部のVPNサービスでは、利用者の通信履歴を保存しない「ノーログポリシー」を採用しているものもあります。
個人向けサービスではプライバシー保護の観点から重視されるポイントですが、法人利用の場合はインシデント対応や監査対応のためにログ管理が重要となるケースもあります。
自社のセキュリティポリシーに沿って、ログの取得範囲や保存期間を確認することが大切です。

3：自社に合った運用・サポート体制が整っているか？

VPNは業務継続を支える重要なインフラです。導入時はもちろん、その後の運用や万一のトラブル発生時にも必要なサポートが受けられるか、電話やメールによる24時間365日の対応は可能かなど、サポート体制を確認しておきましょう。
社内に専門知識を持つ人材がいない場合や運用リソースが不足している場合には、運用や保守を任せられるマネージドサービスの導入も選択肢の1つとなるでしょう。

4：同時接続台数や対応端末の種類が用途に見合うか？

利用人数や利用するデバイスの種類（PC、スマートフォンなど）によって、適したサービスや必要なスペックは異なります。自社で利用する端末やOSに対応しているかを確認しておくことが必要です。特にリモートワークなどで多くの従業員が同時に接続する場合には、同時接続台数に余裕があるサービスを選びましょう。

5：業務で必要なツールへ接続できるか？

基幹システムやファイルサーバーなど、業務で利用する社内のシステムに問題なくアクセスできるかを確認しておくことも必要です。既存のルーターや回線環境が利用予定のVPN方式に対応していない場合があります。また、VPNの種類によっては接続プロトコルや構成要件が異なるため、事前に機器仕様や回線条件を確認することが重要です。導入後に業務に支障をきたさないよう、しっかり確認しておきましょう。

6：無料のVPNサービスには要注意

無料で提供されているVPNサービスの中には、利用者の情報を窃取する目的で設けられたものなどセキュリティリスクを抱えていたり、通信が不安定だったりといった、法人利用には適していないものもあります。
業務に使用する場合には、基本的に有料サービスを利用するようにしましょう。

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1拠点あたりの各プランの料金は次表の通りです。

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Master'sONE®広域イーサネットサービス詳細