セキュリティ 攻撃にも、漏えいにも、災害にも強い。 外部からの攻撃や情報漏えいリスクの対応、BCPなど、
クラウドやネットワークの総合的なセキュリティ対策を実現できます。

NTTPCのセキュリティサービスマップ

サポート領域

  • 領域

    ハイブリッドワーク時代のセキュリティモデル

    ゼロトラストセキュリティモデルに基づいたサービス提供により、自宅や外出先などの社外環境も、拠点内の社内と同様のセキュリティ対策を実現します。

  • 領域

    社外からのサイバー脅威からビジネスを守れる

    マルウェア / ランサムウェア対策やDDoS攻撃など、外部からの脅威に対して通信キャリアならではの高度なセキュリティ防御でお客さまシステムを守ります。

  • 領域

    社内からの情報漏えいをブロック

    プライベート端末など、セキュリティの弱い不許可端末からの社内VPNやクラウドアプリへのアクセスを禁止し、情報漏洩リスクを低減します。

インタビュー&プレゼンテーション

  • (3:49)

ニーズに応じたサービス提供

お客さまの課題1

人的リソースは足りないけど、ECのセキュリティを強化したい

アパレル事業者 EC事業部門

現在、クラウド型WAFを導入済みだが誤検知が多く、正確な影響判断が難しい上に管理負担が大きい。EC事業の拡大に伴いセキュリティ強化が急務だが、ノンコア業務に割けるリソースには限界が...

解決策
アパレル事業者 EC事業部門

「セキュリティ強化」と「ノンコア業務のアウトソース」を両立

当事業部門では、ECサイトの制作・運用やプロモーション要員はいるものの、情報セキュリティに詳しいシステム担当者がいないという点が大きな問題であった。
クラウド型WAFの提供に加えて、「SOC(Security Operation Center)」が標準サービスとして付帯しているNTTPCのクラウドWAFセキュリティオペレーションサービスなら、誤検知の見極めから脅威の診断/特定、緊急時の対処、最新パッチの適用、月次レポートに至るまで脅威分析専門のプロに任せることができ、「セキュリティ強化」と「管理負担の軽減」を両立できるという点が、最大の決め手となった。

複数サイトにおけるポリシー一元管理とスケーラビリティ

また、ブランド毎に複数のECサイトを保有する同社では、複数の公開Webシステムを一元管理することで、ポリシー変更などが一斉に実施できるという点や、Webシステムをホストしている現状のロケーションに「あとづけ可能」だった点も、導入メリットとして大きいという。現在は、10Mbpsの共用タイプを選択している同社だが、各サイトの今後のユーザー/トラフィック量の拡大に応じてスケールしていく計画だ。

お客さまの課題2

安価に、かつ導入しやすいセキュリティサービスをはじめたい

販売代理店 サービス企画部門

アプライアンスUTMの提供をしているが、小規模・SOHO向けに提案するも初期費用が高く採用にならない。初期費用を抑えた導入しやすいサービスをラインナップに追加したい...

解決策
販売代理店 サービス企画部門

クラウド型UTMを初期ゼロ、安価な月額利用料で提供が可能

UTM機能をクラウドで提供するため、初期導入時にUTM等の製品の購入の必要がなく初期費用ゼロで、提供が可能。
また、クラウドUTMを専用型/共用型での選択が可能。サービス化に際して収容効率を高めることにより安価に設定することも。
最低利用期間も1ヶ月とクラウド利用ならではのメリットもある。
導入に際してハードルが低く、SOHOへの提案には最適であった。

お申し込みはポータルから。セキュリティ設定は弊社推奨を予め提供!

ご利用のお申し込み・解約は専用ポータルサイトからいつでも可能。お申し込みから提供まで数分と短時間での提供を実現!セキュリティ設定もリモートで実施が可能。
現地へのUTM手配・設置工事もないため、必要なときにいつでもご利用を開始出来、また、オンサイト作業がないため、運用稼働を大幅に軽減することができた。
また、600ユーザ以上のクラウドUTM提供実績に基づいた弊社推奨設定で初期提供します。セキュリティの知識がなくても、セキュリティサービスを提供いたします。

解決ソリューション

お客さまの課題3

セキュリティは不安だけど、パブリッククラウドへ移行したい

総合商社 情報システム部門

拡張性やコストメリットからパブリッククラウドへの移行を検討しているが、インターネット接続は不安。外出先や自宅からのセキュアなリモートアクセス環境も整えたいが...

解決策
総合商社 情報システム部門

閉域ネットワークでセキュアなパブリッククラウド利用を実現

AWS(Amazon Web Services)と、本社・各拠点を閉域ネットワークで接続することで、パブリッククラウドながらも不正アクセスや盗聴による情報漏えいリスクを軽減。さらに、各拠点からAWS上の業務システムへアクセスする際も、本社を経由しないダイレクトルートを構築することで通信トラフィックの渋滞を回避し、社内サーバーさながらのスムーズな応答性を確保することができた。

BYODによるモバイルワークの推進で業務効率UP

かねてから営業より強い要望があった外出先でのモバイルワークについては、従業員の私物端末を利用したBYODを導入することで、通信コストを抑えながらもセキュリティを重視した環境を整えることができた。導入の決め手となったのは、私物端末の"公私分離"。従業員のプライベートは守りつつ、企業データのみを厳格に管理する。もし、従業員がポリシーに違反して、企業データをプライベート領域にコピーするなどの不正な操作を行ったとしても、コピー不可であると同時に違反デバイスを隔離し、管理者に通報される仕組みとなっている。
また、リモートアクセス時は本人認証や機体認証を行い、かつVPN経由でAWS上のシステムにアクセスすることで、なりすましや不正アクセスのリスクも排除。万が一、紛失や盗難にあっても、MDM(モバイル端末管理)によりリモートから端末ロックやデータ消去が可能で、安心・安全なモバイル環境を整えることができた。
営業担当者からは、外出先での在庫確認や見積もり作成、案件登録が可能になり業務効率が向上したと、満足の声が挙がっている。

docomo business

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